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固定費削減の優先順位がわからなくて、どれから手をつければいいか迷って結局何もしない——そんな経験はありませんか。
私は保険・スマホ・電気代をまとめて見直した結果、月20,000円以上の固定費を削減できました。その経験からわかったのは、「削る順番を間違えると、手間がかかる割に効果が出ない」ということです。
この記事では、固定費削減の優先順位を「月額削減インパクト×手間コスト」の2軸で整理します。会社員が最初に手をつけるべき費目と、実際の削減額を公開します。順番通りにやるだけで、やみくもに動くより何倍も効率的に固定費を減らせます。
固定費削減は「どれから手をつけるか」で成果が9割決まる
固定費を削減しようとするとき、「サブスクを全部洗い出す」「電気代を比較する」「スマホを乗り換える」と思いつく順番にやり始める人が多いと思います。ただ、この方法だと手間の割に成果が出ないことがあります。
なぜなら、費目ごとに「月額削減インパクト」と「実行コスト」が全然違うからです。
そしてもう一つ、てぬき的に外せないのが「一度やれば自動で効き続けるか」という視点です。固定費は一度見直してしまえば、その後は何もしなくても毎月の削減が続きます。だからこそ、最初に多少手間がかかっても、削減額が大きく長く効く費目から着手するのが正解になります。
まじめくん
月額インパクトと手間コストを2軸で見るってどういうことですか？
てぬき所長
削れる額が大きくて、かつ手間が少ないものから着手するのが正解です。
以下のマトリクスで見ると、どれを優先すべきかが一目でわかります。
| 費目 | 月額削減インパクト | 実行コスト（手間） | 優先度 |
|---|---|---|---|
| 保険の見直し | 月10,000〜20,000円 | 高い（調査・比較・解約手続き） | ★★★（最優先） |
| スマホ乗り換え | 月3,000〜5,000円 | 中程度（申し込み・MNP手続き） | ★★★ |
| 電気代乗り換え | 月500〜2,000円 | 低い（比較5分・申し込み10分） | ★★☆ |
| インターネット回線 | 月2,000〜4,000円（乗り換え後） | 中程度（工事あり） | ★★☆ |
| サブスク見直し | 月1,000〜5,000円 | 低い（解約手続きのみ） | ★☆☆ |
保険は「手間が多い」にもかかわらず最優先にしています。これは削減額が圧倒的に大きいからです。手間がかかっても一度やれば毎月継続的に削減が続くため、費用対効果は最も高い部類です。
以降は優先度の高い順に、各費目の実録と見直しポイントを解説します。
優先度1：保険の見直し（私は月17,000円を削減した）
固定費削減の優先順位で最もインパクトが大きいのは保険です。私は生命保険・医療保険・個人年金保険を全て解約した結果、月17,000円から現在は火災保険のみ（年5,000円程度）になりました。
10年間で204万円を払い続けた保険を解約した話は、別記事「保険を全解約した話」に詳しく書いています。ここでは優先順位の観点から要点だけ整理します。
独身・子なし会社員に手厚い生命保険はいらない理由
生命保険が本来守るのは「扶養している家族の生活費」です。独身で養う家族がいなければ、高額な死亡保険金を用意する必要はほぼありません。
医療保険については、会社員には以下の公的保障が既にあります。
- 健康保険：医療費の自己負担は3割。高額療養費制度で月の自己負担に上限あり（年収約370万〜770万円なら、医療費が月100万円かかっても自己負担は現行で約87,000円。2026年8月からは限度額が引き上げられ約93,000円になりますが、それでも月9万円台で頭打ちです）
- 傷病手当金：病気・ケガで働けなくなった場合、標準報酬日額の3分の2を通算1年6ヶ月支給
- 有給休暇：入院初期はここで乗り切れることが多い
この公的保障と貯蓄（生活防衛資金）を合わせると、民間保険で上乗せする必要性はかなり薄くなります。「もしものとき」に本当に必要な金額を計算してから、保険の必要性を判断するのが順序です。
保険見直しのチェックポイント
以下を確認して、不要な保険をあぶり出します。
- 死亡保険：養うべき家族がいるか → 独身・子なしなら不要の可能性が高い
- 医療保険：既存の貯蓄と高額療養費制度で入院費用を賄えるか → 賄えるなら解約検討
- 個人年金保険：運用利回りが1%以下なら、NISAで運用した方が有利になる場合がほとんど
- 払い済み保険・解約返戻金：解約時の返戻金と今後の保険料支払い総額を比較する
見直しが怖い場合は、まず「今の保険証券を全部並べて月額保険料の合計を計算する」だけでも始めてください。自分がどれだけ払っているかを把握するだけで、削減へのモチベーションが変わります。
保険の解約実録・現在の状況は以下の記事で詳しく書いています。
優先度2：スマホ代の見直し（月3,278円・楽天モバイルに乗り換えた話）
保険の次にインパクトが大きいのがスマホ代です。大手キャリア（ドコモ・au・ソフトバンク）の無制限プランは月7,000〜9,000円前後が相場ですが、格安SIMや楽天モバイルに乗り換えると月3,000〜4,000円台まで下げられます。
私は現在楽天モバイルを使っており、月の通信費は3,278円（20GB超使用時）です。家賃や保険と違い「使えばわかる体験」があるため、乗り換えをためらっている人も多いですが、実際に使ってみると大手との体感差はほぼありません。
楽天モバイルの料金と実際の使用感
楽天モバイルの料金プランは「Rakuten最強プラン」1種類です。
- 3GBまで：月1,078円
- 3〜20GB：月2,178円
- 20GB超：月3,278円（無制限）
使ったデータ量に応じて自動で料金が変わるため、少ない月は勝手に安くなります。無制限プランでも月3,278円と大手の半額以下です。
私が楽天モバイルを使い続けている理由は、デメリットを理解した上でメリットが上回ると判断したからです。詳しくは以下の記事にまとめています。
スマホ乗り換えと固定回線は別で考えるのが正解
スマホをまとめてテザリング専用に切り替える方法もありますが、全員に向くわけではありません。在宅ワークでWeb会議が多い・大画面テレビを有線接続している、といった使い方では通信量や安定性が課題になることがあります。
まずはスマホ代の削減を単体で実行し、インターネット回線は次のステップとして切り分けて考えるのが無難です。
優先度3：電気代の乗り換え（手続き15分で年9,000円節約）
電気代は単月の削減額は小さいですが、手続きの手間が圧倒的に少ないのが特徴です。乗り換えのための工事は不要で、申し込みフォームを埋めるだけで済みます。
私はエネチェンジで電力会社を比較し、キューエネス電気からオクトパスエナジーに乗り換えました。結果として1kWhあたり5.8円単価が下がり、月750円・年間9,000円の節約になっています。
「一人暮らしだと効果が薄いのでは」と思いがちですが、使用量が少ない一人暮らしは1段階目の安い単価が適用されやすく、実は有利です。
乗り換えの手順は3ステップ
- Step 1：検針票で月の使用量（kWh）を確認する
- Step 2：エネチェンジに使用量と都道府県を入力して比較する
- Step 3：申し込みフォームを提出（10分程度。旧電力会社への連絡不要）
乗り換えの詳細手順・実際の請求書データは「一人暮らしが電気代を年9,000円節約した乗り換え実録」で公開しています。今の電力会社を比較したい方はこちらから無料でシミュレーションできます。
優先度4：インターネット回線の見直し
自分でプロバイダを契約している場合、インターネット代は月4,000〜6,000円が相場です。「入居時に勧められたプロバイダをそのまま使い続けている」という方は、乗り換えで月2,000〜4,000円削減できる場合があります。
マンションによっては建物側で光回線を用意しており、入居者は別途プロバイダ契約が不要なケースがあります。自分の契約状況を確認していない方は、まず管理会社に問い合わせてみると費用を抑えられることがあります。
光回線の乗り換えポイント
自分でプロバイダを契約している場合の主な選択肢は、auひかり・ソフトバンク光・NURO光・ドコモ光などです。乗り換え先によってはキャッシュバックキャンペーンが使えるため、実質コストを下げやすい費目です。「入居時から変えていない」という場合は特に見直し余地があります。
引っ越しが近い場合や工事が面倒な場合は、工事不要のホームルーターも選択肢です。コンセントに挿すだけで使えるため初期設定が簡単で、引っ越し時に持ち運べるメリットもあります。
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まじめくん
ホームルーターって光回線と比べてどうですか？
てぬき所長
動画・テレワーク程度なら実用十分です。混雑時間帯の速度は光回線に劣ることがあります。
優先度5：サブスクリプションの棚卸し
サブスクは1件あたりの金額は小さいですが、知らないうちに増えていることが多い費目です。月額数百円〜千円のものが5〜10件あると、合計で月5,000〜10,000円になっていることがあります。
棚卸しの方法：クレカ明細を3ヶ月分さかのぼる
サブスクの棚卸しで最も確実な方法は、クレジットカードの明細を確認することです。同じ会社名・同じ金額が毎月引き落とされているものを全部リストアップして、「今も使っているか」を1件ずつ確認します。
- 使っているサービス：そのまま継続
- 使っているが月1回未満：費用対効果を計算して判断
- 使っていないもの：即解約
このチェックを年に1回やるだけで、だいたい月1,000〜3,000円程度は削れます。私はNetflixを「見たいシリーズが始まったら入会→見終わったら解約」という入退会サイクルで実質コストを下げています。動画配信サービスは1社を常時契約するより、見たいものに合わせて切り替える方が年間コストを抑えやすいです。
サブスクを増やさないための予防策
「無料トライアル→自動課金」の流れで気づかず課金されているケースが多いため、予防策として以下を習慣化しています。
- 無料トライアル申し込み時にカレンダーに解約リマインダーを入れる
- 年払いではなく月払いを選ぶ（気づきやすい）
- マネーフォワードMEでサブスクタグを設定して自動集計する
固定費を削減したらNISA積立に自動で回す
固定費削減の本当の価値は、優先順位通りに進めて「毎月使わなくなったお金」を投資に回すことで生まれます。削減分を日常費用に溶け込ませてしまうと、生活水準が上がるだけで資産は増えません。
私がやっている仕組みは、固定費を削減した翌月から同額だけNISAの積立額を増やすというルールです。保険を解約して月17,000円が浮いたら、そのままNISAの積立額を17,000円増やす。スマホを乗り換えて月4,000円浮いたら4,000円増やす。意識しなくても投資額が増え続ける仕組みです。
この「固定費削減→NISA自動化」の全手順は以下の記事で詳しく解説しています。
よくある質問
Q: 固定費削減と投資、どちらを先にやるべきですか？
固定費削減が先です。投資額を決める前に固定費を整理しておかないと、月いくら投資に回せるかが正確に計算できません。優先順位に沿って保険→スマホ→電気代の順に見直してから、余った分を投資に充てるのが基本の順序です。固定費を削減した直後にその金額をNISA積立に追加すると、投資額の増減を意識せずに資産形成が進みます。
Q: 賃貸の家賃交渉は固定費削減になりますか？
なりますが、難易度が高いため最初はおすすめしません。成功すれば月5,000〜20,000円削減できる可能性がありますが、交渉のタイミング（更新時）・物件の状況・大家との関係によって成否が大きく変わります。まずは保険・スマホ・電気代など確実に成果が出る費目を先に片付けてから、余力があれば挑戦するのが現実的です。
Q: 家計管理アプリは使った方がいいですか？
固定費削減を継続するなら使った方が楽になります。マネーフォワードMEのような家計管理アプリは銀行・クレカ・証券口座を一括連携できるため、サブスクの漏れ確認や毎月の支出推移の把握が自動化されます。「削減できた実感」が見える化されることで、固定費見直しへの継続モチベーションにもなります。
まとめ：固定費削減は優先順位が9割
まじめくん
まず保険から手をつけてみます！
てぬき所長
まず保険証券を全部並べて月額を計算するところから始めましょう。
この記事で解説した固定費削減の優先順位をまとめます。
- 優先度1・保険：月10,000〜20,000円削減の可能性。独身・子なしなら特に見直し余地が大きい
- 優先度2・スマホ：格安SIMや楽天モバイルで月3,000〜5,000円削減。テザリング活用で光回線も不要になる場合がある
- 優先度3・電気代：手続き15分、年9,000円節約。エネチェンジで無料シミュレーション可能
- 優先度4・インターネット回線：乗り換えで月2,000〜4,000円削減。工事不要のホームルーターも選択肢
- 優先度5・サブスク：クレカ明細の棚卸しで月1,000〜3,000円削減
重要なのは、削減した固定費を自動でNISA積立に回す仕組みを同時に作ることです。固定費を削減して終わりにすると、生活費が増えるだけで資産は増えません。「削減した月から積立額を増やす」というルールをあらかじめ決めておくことで、節約と資産形成が連動して進みます。
固定費削減→NISA積立の仕組み化については以下の記事で詳しく解説しています。
→ 固定費削減した分をNISAに自動で回す：節約と投資の連動術
固定費削減を見直すきっかけが社会保険料の増加だった方は、以下の記事も参考にしてください。
→ 社会保険料が上がったので固定費削減で対抗した会社員の実録
→ 社会保険料2026年4月の変更点：手取りへの影響を年収別に解説
※本記事は2026年6月時点の情報をもとに執筆しています。各サービスの料金・仕様は変更される場合があります。なお高額療養費制度は2025年12月の閣議決定および2026年度予算の成立により見直しが確定し、2026年8月から月額の自己負担限度額が引き上げられます（年収約370〜770万円の区分は約87,000円→約93,000円〔85,800円＋（医療費−286,000円）×1%〕、あわせて年間の自己負担上限も新設）。所得区分の細分化（13区分）は2027年8月からの予定です。国会審議等で細部が修正される可能性があるため、最新の限度額は加入する健康保険・厚生労働省でご確認ください。
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