NISA積立は毎月いくらが最適？手取り別シミュレーション

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「NISAを始めようと思っているけど、毎月いくら積み立てればいいのか分からない」——そんな悩みを持つ方は多いはずです。

結論から言うと、NISA積立 毎月 いくらにするかは、手取りから生活費を引いた「投資可能額」で決まります。「とりあえず月3万円」という決め方は、多すぎて生活が苦しくなるか、少なすぎて目標に届かないリスクがあります。

私は2024年1月からNISA口座での積立を開始し、現在は手取り53万円から月20万円をNISA（つみたて投資枠10万円＋成長投資枠10万円）に投じています。最初はこの金額に根拠がありませんでしたが、生活費を細かく計算して逆算することで、無理なく継続できる金額にたどり着きました。

この記事では、手取り別の目安額と30年シミュレーション、積立額を決める3つのステップを具体的な数字とともに解説します。読み終えると「自分は毎月〇万円にすればいい」と即断できるようになります。

NISA積立の金額、「なんとなく〇万円」で始めると後悔する

積立金額を曖昧に決めると、必ず2つのどちらかで失敗します。

• 多すぎた場合：生活費が足りなくなり、積立を一時停止・解約する
• 少なすぎた場合：老後の目標額に届かない、または積立期間を伸ばさないといけなくなる

特に怖いのが「多すぎた」パターンです。NISAは途中で売却しても非課税枠が翌年以降に復活しますが、売却したタイミングが相場の底だと損失が確定します。生活防衛資金を切り崩してまで投資を続けるのは本末転倒です。

一方で、余裕資金があるのに毎月1万円だけというのも機会損失です。日本人の平均的な手取りで月3万円積み立てた場合、30年後の資産は約2,500万円になりますが（後述するシミュレーション参照）、同じ手取りで月5万円なら約4,160万円に増えます。差額は1,660万円です。

「なんとなく」ではなく、自分の数字を使って逆算することが、最初にやるべき一番大切なことです。積立額の設定で生活が苦しくなる「NISA貧乏」の回避策についてはNISA貧乏の意味と回避策で詳しく解説しています。

まじめくん

毎月3万円って決めたけど、正直根拠がないんですよね…

てぬき所長

根拠なく決めると続かないか、目標に届かないかのどちらかになりがちです。手取りから逆算しましょう。

手取り別・毎月いくら積み立てるべきか（目安表）

2024年のNISAデータでは月平均積立額は約5.7万円で、手取り30〜40万円台の会社員が月5〜6万円積み立てるケースが多数派です。ただし平均値に合わせる必要はありません。月1万円でも月20万円でも、自分の手取りと生活費から逆算した「続けられる金額」が正解です。

「手取りの10〜20%を積み立てよう」という目安を見聞きしたことがある方も多いと思いますが、この割合は手取りの水準によって大きく変わります。手取り20〜25万円台では生活費が収入の75〜85%を占めることが多く、投資余力は月1〜2万円が現実的な上限です。一方、手取り40万円以上になると生活費の絶対額はさほど変わらないため、投資に回せる割合が自然と上がります。割合の目安より、自分の生活費から逆算した絶対額で考える方が実態に合います。

手取りが低いほど生活費の占める割合は高くなるため、積立率（積立額÷手取り）も下がります。以下の表は、各手取り水準で現実的に想定される生活費をもとにした目安です。

生活費の目安は一人暮らし・都市部（家賃6〜10万円）を前提にした幅です。地方在住・実家暮らし・家族持ちなど状況によって大きく変わります。

この表はあくまで目安です。一人暮らしと家族持ちでは生活費が全く異なるため、自分の実際の生活費を把握した上で逆算することが最優先です（具体的なステップは後述します）。

つみたて投資枠と成長投資枠の使い分け

新NISAの年間投資上限は360万円（月換算30万円）で、内訳はつみたて投資枠が最大120万円（月10万円）、成長投資枠が最大240万円（月20万円）です。

積立を始めたばかりの方は、まずつみたて投資枠のみで運用するのが無難です。つみたて投資枠の対象は金融庁の基準をクリアした低コスト投資信託に限られており、初心者でも安心して選べます。手取りと生活費を計算して余裕が出てきたら、成長投資枠に追加配分する順序がおすすめです。

ボーナス月設定で年間枠を効率活用する

毎月の積立では年間枠（360万円）を使いきれない場合、ボーナス月設定が有効です。6月・12月などのボーナス月に追加で積立額を上乗せする設定で、楽天証券・SBI証券ともに対応しています。

たとえば毎月3万円（年間36万円）で運用しながら、ボーナス月に12万円×2回（年間24万円）上乗せすることで、合計60万円/年を積み立てることができます。年間360万円の枠に対して月12万円+ボーナス2回×84万円という使い方で満額活用することも可能です。

楽天証券でボーナス月設定を含む初期設定を済ませたい方は、楽天証券の必須設定7つを参考にしてください。

年代別の積立目安額

年代が上がるほど老後までの残り期間が短くなります。同じ手取りでも、年代によって「今すぐ積立額を増やすべき優先度」が変わります。

20代からコツコツ始めた場合と、40代から一気に増額した場合では、同じ総投入額でも最終資産額に差が生まれます。複利は「時間×金額」の両方に効くため、早い段階で始めることと、収入増加のタイミングで増額することの両方が大切です。

積立額別・10年・20年・30年シミュレーション（年率5%想定）

積立金額による最終資産の差を確認しましょう。以下のシミュレーションは年率5%・月次複利を前提にしています（S&P500インデックスの長期平均リターンは年率6〜7%程度ですが、信託報酬等のコスト控除後を想定して保守的に5%を使用しています。NISAは非課税口座なので、運用益に税金はかかりません）。

年率5%・月次複利で計算。将来の運用成果を保証するものではありません。

※印の数値は、NISA枠（総非課税枠1,800万円）が満額になった後も同額を特定口座（課税口座）に積み立て続けた場合の参考値です。特定口座では売却時に利益の約20%が課税されるため、実際のリターンはこの数値より低くなります。

このシミュレーションで特に注目したいのは、積立期間が長くなるほど「月の差額」が資産額の差を大きく広げる点です。月3万円と月5万円の差は月2万円ですが、30年後の差は4,160万円 – 2,496万円 = 1,664万円になります。毎月2万円の上乗せが、30年後に1,600万円超の差を生みます。

「老後2,000万円問題」への対応であれば月3万円を30年間続けることで達成可能ですが、より豊かな老後を目指すなら月5〜10万円を目標にするといいでしょう。

目標額から逆算する：老後にいくら必要か

「老後に〇〇万円ほしい」という目標が決まっている場合は、逆算で必要な月積立額を割り出せます。以下は年率5%・月次複利を前提にした逆算表です。

※年率5%・月次複利で計算。将来の運用成果を保証するものではありません。

「老後2,000万円問題」の2,000万円を目標にするなら、30年かけて毎月2.4万円の積立で達成できます。20年で達成したいなら月4.9万円が必要です。時間は味方——スタートが早いほど必要な月額は減ります。

1億円を目標にする場合は月12万円を30年積み立てることで届きます。NISAの年間360万円（月30万円）という上限を使えば、20年で約1億2,000万円超に到達する計算です（前述のシミュレーション参照）。

まじめくん

月2万円の差が30年後に1,600万円以上になるんですか！早く始めるほど効果が大きいんですね。

てぬき所長

複利の効果はまさにここです。金額を増やすことと、続けることの両方が大切です。

私がNISA口座で月20万円を積み立てる理由

私の状況を具体的に公開します。

• 手取り月収：約53万円（会社員・30代半ば）
• 月の生活費：約28〜29万円（家賃・食費・光熱費・通信費など固定費＋変動費の合計）
• 月の投資可能額：53万円 – 28万円 = 約25万円（うち20万円をNISAへ）
• 毎月のNISA積立額：20万円（つみたて投資枠10万円 + 成長投資枠10万円）
• 企業型確定拠出年金（企業DC）：5.5万円/月（会社拠出・手取り外）

手取り53万円のうち20万円（約38%）をNISAに回している状態です。独身・都内賃貸・固定費最適化済みというのが前提で、家族がいる方や家賃が高い地域の方がそのまま真似できる金額ではありません。

なぜ手取りの約38%をNISAに回せるのかというと、生活防衛資金（生活費の6ヶ月分 = 約170万円）をすでに確保済みで、毎月の積立が生活を圧迫していないからです。緊急の出費は積立を一時減額してカバーできる体制を整えた上で、この金額に設定しています。

なお、会社が拠出する企業型DC（月5.5万円）も含めると、実質的な総投資額は月25.5万円になります。手取り（53万円）と企業DC（5.5万円）を合わせた実質収入58.5万円に対する貯蓄・投資率は約44%です。ここまで高い理由は、企業DC分が手取りとは別に積み上がっているためです。

2024年1月からNISA口座での積立を開始し、現在の運用資産は約1,700万円（積立以前の貯蓄含む）。S&P500インデックスファンド一本で運用しています。

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NISA積立額を決める3ステップ

「自分はいくら積み立てればいいか」を正確に把握するための手順です。

ステップ1：月の生活費を正確に把握する

家計簿アプリ（マネーフォワードMEなど）で過去3ヶ月の支出を平均し、月の生活費の実態値を出します。ここで「なんとなく20万円くらい」という曖昧な把握ではなく、固定費と変動費を分けて整理することが大切です。

• 固定費：家賃、電気・ガス・水道、通信費、保険料、サブスクなど
• 変動費：食費、外食費、交通費、被服費、日用品など
• 特別出費の月割り：旅行・帰省・医療費などを年間合計 ÷ 12 で月次換算

ステップ2：投資可能額を計算する

計算式はシンプルです。

投資可能額 = 手取り月収 − 月の生活費 − 現金バッファ（1〜2万円）

「現金バッファ」は毎月の小さい予定外出費に備える余白で、1〜2万円程度を残しておくと積立を止めずに済みます。生活防衛資金（生活費の3〜6ヶ月分）がまだ貯まっていない場合は、投資可能額の一部を現金貯蓄に回してください。

ステップ3：投資可能額の70〜80%をNISAに設定する

投資可能額の全額をNISAに回すのではなく、70〜80%をNISA積立・残り20〜30%は現金にするのが安全策です。相場下落時に「もっと安いうちに買い増したい」と思ったときの原資になります。

たとえば投資可能額が月10万円なら、NISA積立7〜8万円＋現金2〜3万円という配分です。慣れてきたら現金比率を下げてNISA積立を増額する判断をしても問題ありません。

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証券口座がまだの方は、以下から開設できます（口座開設・維持費は無料）。

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積立金額はいつでも変更できる

「一度決めたら変えられない」と思っている方もいますが、NISA積立の金額変更は各証券会社のマイページから随時できます。ボーナスが入った、昇給した、出費が増えた——そのタイミングで都度見直せばいいので、最初から完璧な金額を決める必要はありません。

まずは「続けられる金額で始める」ことが最も大切です。

よくある質問

Q: NISAは少額（月1万円以下）でも始める意味がありますか？

はい、少額でも始めることに大きな意味があります。月1万円でも30年間積み立てれば、年率5%の想定で約832万円になります（元本360万円）。また、少額でも「投資の習慣」をつけることで、収入が増えたときに積立額を増やしやすくなります。「完璧な金額で始める」より「今すぐ始める」の方が重要です。

Q: 積立額は途中で変更してもいいですか？

はい、いつでも変更できます。楽天証券・SBI証券どちらも、マイページから積立金額を自由に変更できます（翌月分から反映されることが多い）。昇給・ボーナス・出費増加など生活状況が変わるたびに見直すのが理想的です。非課税枠は翌年以降に繰り越して使えるため、ある月に少ない金額しか積み立てられなくても、後から取り返すことができます。

Q: iDeCoとNISAはどちらを優先すべきですか？

原則としてNISA口座での積立を先に始めることをおすすめします。NISAは引き出しの自由度が高く、いつでも売却して現金化できます。iDeCoは原則60歳まで引き出せない代わりに、掛金が全額所得控除になる税メリットがあります。まずNISA口座で投資を習慣化し、余裕が出てきたらiDeCoを追加する順序が安全です。詳しくはNISAとiDeCoどちらを先にやる？で解説しています。

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まとめ

NISA積立の最適な月額は、手取りから生活費と現金バッファを引いて逆算するのが基本です。「手取りの〇%」という一律の目安より、自分の実際の生活費を把握して計算する方が実態に合います。

• 手取りから生活費を引いた「投資可能額」の70〜80%をNISAに設定する
• 手取りが低いうちは月1〜2万円でも構わない——金額より「始めること」が先
• 昇給・固定費削減のタイミングで積立額を見直し、収入増加分をそのまま積立に回す
• 年間360万円の非課税枠はボーナス月設定を使って最大活用する

シミュレーションで見たとおり、月3万円と月5万円の差は30年後に1,600万円以上の差になります。生活を圧迫しない範囲で、できるだけ早く始めて積立額を上げていくことが最もシンプルな正解です。

まだ証券口座を持っていない方は、まず楽天証券かSBI証券で口座を開設することからスタートしましょう。

• 楽天証券で口座開設する
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投資の考え方を深めたい方におすすめの本

NISA積立と並行して、投資の基本的な考え方を身につけておくと長期継続がぐっと楽になります。

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  ジャスト・キープ・バイイング
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※本記事の内容は情報提供を目的としており、投資の勧誘を意図するものではありません。投資は自己判断・自己責任で行ってください。将来の運用成果を保証するものではありません。